日本人における予防可能ながんによる経済的効果は１兆円超、適切ながん対策による経済的負担の軽減に期待

国立研究開発法人国立がん研究センターのがん対策研究センター予防研究部を中心に構成される研究グループが公表

　日本人における予防可能ながんによる経済的効果は1兆円（推定）を超え、適切ながん対策により経済的負担の軽減に期待ー国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策研究センター予防研究部を中心に構成される研究グループが、日本人における最新の人口寄与割合のデータを用い、がんそのものによる経済的負担と予防可能なリスク要因に起因するがんの経済的負担を推計し、がん予防の経済効果を明らかにしました。

　「がんは、1981年以来、わが国において死因第1位となっており、その罹患者数は2019年で約100万人（男性約57万人、女性約43万人）、死亡者数は2021年で約38万人（男性約22万人、女性約16万人）と、がん患者は増加傾向にあります。　　
　がんの要因とされる生活習慣や環境要因に対して、適切な対策や予防を行うことによって、新たながん患者を抑制し、がん関連の直接医療費や労働損失を回避することが可能になると考えられます」（同グループ）

　がんによる経済的負担は、約２兆8597億円（男性約１兆4946億円、女性約１兆1393億円）で経済的負担は男女間で大きな差がないことがわかる一方、予防可能なリスク要因に起因するがんの経済的負担は１兆240億円（男性約6738億円、女性約3502億円）、疾患別では男女共に胃がんの経済的負が最も高く（男性約1393億円、女性約728億円）、次いで男性は肺がん（約1276億円）、女性は子宮頸がん（約640億円）の順に高いことが判明しました。
　さらに予防可能なリスク要因の経済的負担は、「感染」による経済的負担が最も高く約4788億円、がん種別ではヘリコバクター・ピロリ菌による胃がんが約2110億円、ヒトパピローマウイルスによる子宮頸がんが約640億円と推計されました。

　「予防可能なリスク要因に対し、適切な対策を実施し、がんを予防・管理することは命を救うだけでなく、経済的負担の軽減にもつながることが期待されます」として、がんそのものによる経済的負担と予防可能なリスク要因に起因するがんの経済的負担を推計し、がん予防の経済効果を公表した同グループでは、展望について次のようにコメントしています。　
　「本研究によって、予防可能なリスク要因において感染と能動喫煙に起因するがんの経済的負担が大きく、なかでもワクチン接種や治療という選択肢がある感染は、多額の経済的負担を回避できる可能性が示唆されました。
　2022年より積極的接種勧奨が再開された子宮頸がんワクチン接種のさらなる積極的勧奨を行うこと、肝炎ウイルスに感染している場合の治療やヘリコバクター・ピロリ菌の除菌治療を検討すること、定期的な健診・検診の受診勧奨を行うこと、たばこ対策を強化すること等、予防可能なリスク要因に対し適切な対策を実施し、予防・管理することは、命を救うだけでなく、経済的負担の軽減にもつながることが期待されます」

　日本のがん医療は、手術、抗がん剤、放射線の三大療法中心に展開されてきましたが、相変わらず増えるがんは、今や二人の一人が罹患し五人に一人が亡くなる時代。「予防が経済的負担の軽減につながる」というがん研究センターの発表は、意義のある素晴らしいコメントです。
 　がんを未然に防ぐ一次予防、早期発見・早期治療の二次予防、そして再発と転移を防ぐ三次予防がありますが、今回の結果がさらなる予防活動の前進に寄与することを期待しましょう。詳細は以下を参照してください。
https://www.ncc.go.jp/jp/information/pr_release/2023/0802/index.html
　さて今週もまた、皆さまにとって「もっといい日」でありますように…。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　『週刊がん　もっといい日』編集長　山本武道