予防は細胞診から自己採取HPV検査によるリスクチェックの時代が到来！シミックグループ主催の『女性の健康を守るための子宮頸がんセミナー』で産科医の長谷川暢子さんが早期発見を呼びかける

4月9日の“子宮頸がんの日”にちなみ、東京で開催された『女性の健康を守るための子宮頸がんセミナー』で、婦人科医が20〜30代に急増する子宮頸がん対策について、定期的な検診受診やWHO(世界保健機構)も推奨する自己採取HPV(ヒトパピローマウイルス）検査によるリスクチェックによる予防の必要性を呼びかけた。セミナーを主催したのは、ヘルスケア領域に挑戦するシミックグループのシミックソリューション。医薬・医療業界に特化した人財事業を手掛ける一方、子宮頸がん予防活動にも取り組んできた同社が、早期発見・早期治療へ自己採取HPV検査キットを活用した検診の普及活動の一環として企画したもの。
　講師は、婦人科医で産業医としても活躍する一般財団法人京都工場保健会総合センター婦人科健診部長の長谷川暢子さん（女性医学研究センター長）。子宮頸がんの原因、子宮頸がんになってからのリスクを紹介しながら、がんになる前の発見が重要なことを指摘。「子宮頸がん検診の受診率は諸外国と比べて低い。未受診の理由の多くが、恥ずかしい、忙しいから検診を受ける時間がないなど検診自体に抵抗感があることから、子宮頸がんを引き起こす高リスク型HPV感染への有無がわかる自己採取HPV検査キットによる検診のきっかけづくりや検診率アップの重要性を指摘した。自己採取HPV検査キットは、一部の健診機関や郵送検査などで受けられるというが、さらに予防最前線で活躍するドラッグストアや調剤薬局をはじめ、ショッピングセンター、ホームセンター、家電業界、スーパーマーケット等々、生活者が集まる拠点を通じた普及活動に期待したい。（取材・文◎山本武道）

検診で前がんになる前の発見が重要・・・
　長谷川医師が講演したテーマは、『知っておきたい！子宮頸がん検診の現状とこれから』。二人に一人が、がんに罹患し、50歳代前半までは女性にがんが多いなか、では、どうして若い世代は女性にがんが多いのか。その理由として、長谷川医師は「子宮頸がんと乳がんの罹患ピークがあり、乳がんは30代から増え始めて40代後半にピークとなるのに対して、特に子宮頸がんの場合は、20代から増え始め30代にピークになる」と指摘。多くの女性たちに「子宮頸がんは、がんになる前の発見が重要です」と前置きし子宮頸がんについて次のように述べた。
　「子宮頸がんとは、子宮の入口（頸部）にできるがんで、その特徴は若い女性に多く20〜30代に急増しており、進行するまでほとんど自覚症状がありません。それは主に性行為により感染し、HPVの持続感染が原因だからです。性交経験のある女性の約８割（生涯に１回以上感染）、あるいは１〜2年以内に自身の免疫で約９割以上が自然に排除されていますので、HPV感染は特別なことではありません。
　HPV感染から子宮頸がん発症までのステップについては、「数年〜¡0数年かけて一部ががんに進行する（HPV感染→異形成→がん）可能性があるので、定期的な検診でがんになる前に発見することが大切です。子宮頸がんになってからの発見であれば、Ⅰ期の場合、5年相対生存率は高いものの、例えⅠ期であっても原則、子宮摘出が必要になり、妊娠・出産が不可能になり、さらに手術に伴う後遺症があり（特に広汎子宮全摘出）、排尿障害、卵巣摘出による更年期症状、そしてリンパ節切除によるリンパ浮腫となり、むくみ、痛み、歩行に支障、長時間の座位や立位が困難になるなど、日常生活や仕事などに大きな支障があります。
　しかし検診により前がん病変で発見できれば、子宮頸部（入口部）を円錐状に切除する手術を受ければ子宮を温存することができますし、妊娠・出産が可能です。負担の少ない手術、数日間の休職で復帰可能、完治も期待できる（断端陰性の場合）などのメリットがあり、子宮頸がんはワクチンでHPV感染を防ぐ一次予防、子宮頸がん検診で、がんになる前に発見する二次予防、つまりワクチンと検診で予防できます」

■ 前がん病変を特定できる確率はHPV検査が93％
　さらに長谷川医師は、「子宮頸がんの罹患ピークは30代で、妊娠・出産のピークとしていることから“マザーキラー”とも呼ばれています」として、「20歳からの検診、若い女性だけでなく50代以降も発症するので閉経後の検診も必要・・・」とも述べ、従来は2年に１回の細胞診を受けていたが、対策型検診におけるHPV検査単独法による子宮頸がん検診マニュアルが、従来に加えてHPV単独検査が5年に１回に改正されたことで、30歳以上の女性の検診間隔が5年となったことを報告。
　検診間隔が５年となったことを受けて、「前がん病変を特定できる確率は細胞診のみの場合は65.8％ですが、HPV検査は93.3％で、従来の細胞診よりも前がん病変を多く発見できます」と話す傍ら、海外の多くの国でHPV検診が実施されています」とオーストラリアの事例を紹介。
　2007年にHPVワクチンを定期接種化し、6年後の2013年には男子にもワクチン接種を拡大、2017年12月に検診方法を、細胞診からHPV単独検査（検診間隔を2年→5年に延長）にして、「子宮頸がんは、2020年には稀ながんとなり、2028年には排除へ、2034年には、子宮頚がんで亡くなる人は、ほぼいなくなると推計されており、オーストラリアは子宮頸がん撲滅が見えてきました」と話す。
　

■子宮頸がんリスクチェックキット普及の必要性
　長谷川医師は、子宮頸がん検診の受診率が約４割であり、未受診の理由が「検査自体に抵抗感」があることから、検診へのハードルを下げる施策が不可欠であり、子宮頸がん検診の方法を、これまでの細胞診検査から精度が医師採取とほぼ同等でWHOも推奨し、海外では検診として実績があり、日本でも未受診者対策として実績のある自己HPV検査キットによるリスクチェックで、定期的な子宮頸がん検診を受診する必要性を強調。
　自己採取HPV検査キットは、シミックグループが普及している子宮頸がんを引き起こす高リスク型HPVへの感染の有無を確認する子宮頸がんリスクチェックキット『SelCheck®パピア』。自己採取方法及び医師採取法を用いたHPV検査における一致率は、医師による採取と自己採取では、ほぼ同等の精度という。（詳細は詳細は以下を参照）。
https://www.health.ne.jp/selcheck/papia/index.html

　検診後の留意点に言及した長谷川医師は、「陽性の場合は子宮頸がんのリスクがありますので、すぐに検診を受けてください。日本では、自己採取HPV検査はリスクチェックであり検診ではありません。陰性であっても定期的に検診を受けてください」と語るとともに、「子宮頸がんの自己採取HPV検査キットの普及は、パートナーやコミュニティ等々、身近な人からのアプローチが必要だし、男性にもワクチンを打てることを伝えていく必要がある」とも話していた。
　近年、がんケアや、がん検診向上のためのコーナーを開設するドラッグストアが目立つ中、20代から30代の女性に発症率がアップし、年間3000人が亡くなっている子宮頸がんの予防とウイルス（HPV）への感染に早く気づくための自己採取HPV検査キットの普及活動にも目を向けて欲しい。